サポート体制・福利厚生
01
POINT 01
北弘電社の
“見守る姿勢”
できるようになるまで、伝える・見せる・実践する──この繰り返しを大切にしています。
正確な技術が身につくまで寄り添い、着実な成長をサポートします。
POINT 02
知識と技術をつなぐ
“継承の文化”
高い技術力と妥協しない品質、いわゆる“きたこうクオリティー”を守るため、経験から得た知識や技術を惜しみなく伝えます。
次の世代へ確かに受け継いでいくことが、私たちの使命です。
新入社員研修
1.5ヵ月の研修で社会人として必要な知識やマナーを学ぶほか、事業領域が多岐にわたる当社では、全ての部署の事業内容を学びます。現場視察や講習を通して事業の理解を深めた後、配属が決定します。配属後は各部でスペシャリストとして技術を磨くわけですが、同期と共に学び、現場で活躍するために必要な土台づくりをする研修です。
新入社員フォローアップ研修
新入社員が1年を振り返り、今後の目標について考える研修です。新しい環境で社会人として1年過ごして、成功や戸惑った経験などから学んだことを考え、2年目以降どのように頑張るのかビジョンを明確にします。悩みや不安なことも共有し、会社全体で解決に向けサポートをします。
現場代理人研修
入社3年目まで定期的に行われ、現場代理人に必要な基礎知識を習得する研修です。工程管理に関する研修や現場のコミュニケーションに特化した研修など実務に直結する内容を学びます。「わかる≠できる」の課題を解決するために、実践形式で研修を行います。
フライデースタディ(資格取得支援社内講習)
現場代理人業務に必要不可欠な公的資格取得の支援として、社内講師による講習(フライデースタディ)を試験の約2カ月前より毎週金曜日に実施しています。最短での公的資格取得を目指し、会社全体でバックアップする体制を整えています。
(学びを支援)
スキルアップの挑戦を後押し
資格取得に向けた取り組みを安心して続けられるよう、
努力が報われる環境づくりを大切にしています。
合格お祝い金制度
業務に必要な公的資格を取得した際には、資格に応じてお祝い金をお渡しします。努力した成果を評価し、着実なステップアップを支援しています。
(成長の道筋)
役職に応じたキャリアアップと社内研修
職種に関わらず全ての社員が自分の能力を高めながら
多様なキャリアを実現できるように、研修体系を整備しています。
管理職向け研修
管理職などのキャリアアップに応じて、正しくスキルを発揮するための研修を行っています。
新任課長研修・新任部長研修などステップアップごとに細かく研修があり、北弘電社を支えるリーダーを育成しています。
コンプライアンス教育
建設業法、電気工事業法を始め、当社の事業が関連する全ての法令を遵守すると共に、環境問題にも積極的に取り組んでいくよう「e-ラーニング教育」を実施しています。
02
社員が安心して長く活躍できるよう、私たちは多様な制度を整えています。
ライフステージや働き方の変化に寄り添いながら、誰もが自分らしく力を発揮できる職場づくりを進めています。
住宅手当
居住地域に限らず、毎月一定額の手当を支給します。(借上社宅制度利用時は対象外です)
家族手当
お子さんがいる社員には毎月定額の手当を支給します。
年次有給休暇
プライベートな予定を調整しやすいよう、時間単位で取得が可能です。
連続休暇取得
心身のリフレッシュや人生の節目をサポートするため、連続休暇の取得を会社全体で推進しています。
セレクトプラン
1pt=1円として使えるポイントを会社が付与します。日用品の購入や旅行、レジャー施設などに使用できます。
エスコンフィールド
シーズンシート
エスコンフィールドでの北海道日本ハムファイターズの野球観戦チケットが抽選であたります。
保養所(トマム ザ・ヴィレッジアルファ)
滑り台やボルダリングなど、子供から大人まで楽しめる仕掛けがたくさんある客室を定額で利用できます。
退職金制度
将来に不安を感じることなく次のキャリアをスタートさせる支援をしています。
確定拠出年金制度
会社が拠出する掛け金を元に、社員自身が老後の年金を運用しながら積み立てる制度です。
各種表彰制度
資格合格者や永年勤続者の労をねぎらうお祝い制度です。
借上社宅制度
新卒社員向けに、経済的負担軽減のため敷金・礼金・家賃の補助を行っています。
引越し費用補助制度
条件を満たした転居には、引越しの費用と交通費(ご家族を含む)を会社が補助します。
入社前資格所得お祝い金制度
新入社員が入社前に取得した資格に対しても、お祝い金制度を活用できます。学校で培った技術も評価します。
配偶者出産休暇
男性社員を対象に育休制度とは別に、特別休暇を取得することができます。
育休・産休制度
ライフステージが変わっても安心して働き続けられるよう、全ての社員が育休・産休制度を活用できます。
企業主導型保育園
従業員の子どもを優先的に預けられる仕組みを採用しており、育児と仕事の両立を支援しています。
介護休業
休業後の復職を前提として、家族の介護に専念するための休業を取得することができます。